さいたま浦和心療内科メンタルクリニック 就労者のための心療内科精神科診療所

令和４年７月より藤倉コンポジット株式会社の精神科顧問医に就任しました。公的機関で精神科産業医や精神科顧問医としてメンタルヘルス対策を実践してきたノウハウを生かして、労働衛生コンサルタント（保健衛生・メンタルヘルス）の専門的な知識や経験を総導入して、事業場の産業メンタルヘルスの推進と発展に取り組んで参ります。

メンタルへルス田井クリニック（メディカルＥＡＰ埼玉）　　　田井　良輔

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令和３年７月より埼玉県住宅供給公社の精神科顧問医に就任しました。公的機関で精神科産業医や精神科顧問医としてメンタルヘルス対策を実践してきたノウハウを生かして、労働衛生コンサルタント（保健衛生・メンタルヘルス）の専門的な知識や経験を総導入して、事業場の産業メンタルヘルスの推進と発展に取り組んで参ります。

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当WEB掲載が遅れましたが、令和元年８月よりNGKメテックス株式会社の精神科顧問医に就任しました。公的機関で精神科産業医や精神科顧問医としてメンタルヘルス対策を実践してきたノウハウを生かして、新たに労働衛生コンサルタント（保健衛生・メンタルヘルス）を取得した新知識も総導入して、今度は民間企業様に具体的かつ明らかな結果の見える事業場の産業メンタルヘルス対策を展開して参ります。

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本年度も令和元年１０月から１１月にかけてさいたま市職員のメンタルヘルス研修会の講師を精神科産業医の立場で７年連続でさせていただきました。一般職員と管理監督者に分けてそれぞれの立場で実践的な研修会を毎年実施することは、事業場全体のメンタルヘルス対策を推進する上で必要なことであると信じております。今後も精神科産業医として一層の精進を重ねて公的業務に貢献し埼玉県内の産業メンタルヘルスの質の向上に尽力して参る所存です。どうかよろしくお願いいたします。

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平成３０年４月に「労働衛生コンサルタント（保健衛生）」の国家資格を取得しましたのでご報告いたします。登録事業所は院内併設で現在代表を務めさせていただいている「メディカルＥＡＰ埼玉」です。専門は「メンタルヘルス」です。

「労働衛生コンサルタント」とは労働安全衛生法にも規定されており、資格名称を用いて他人（事業場の長）の求めに応じて報酬（自費）を得て、労働者の衛生水準の向上を図るため、事業場の衛生についての診断や指導を行う資格です。

つまり就労者の方本人が利用するサービスではなく、事業場（会社）が事業場外にいる労働衛生コンサルタントを活用して職場の労働衛生マネジメントシステムを確立させるためのサービスです。（注：産業医とは業務内容が異なります）

労働衛生コンサルタントが事業場から依頼される主な業務内容は（１）事業場の「顧問」となり労働衛生に関する相談や指導の業務を事業場の外で年単位で行う（２）単発の依頼事項の指導業務（３）単発の依頼事項の診断業務（４）単発の依頼事項の相談業務（５）事業場の労働衛生に関する計画全般の作成業務（６）職場の労働衛生（特にメンタルヘルス問題）に関する研修会講師の業務　です。

職域の労働衛生に関わる産業保健の専門資格としては労働安全衛生法に規定されている「産業医（日本医師会認定）」という資格が有名ですが、同じく労働安全衛生法に規定されている「労働衛生コンサルタント（厚生労働省認定）」という資格は、業務内容こそ異なるものの、産業保健衛生に関するさらに上位の資格であり、一般的に産業保健衛生に関する知識、経験、技術を十分に有している者と考えて良いと思います。

「メディカルＥＡＰ埼玉」の代表として今後も引き続き「労働衛生コンサルタント」の業務内容を推進していくとともに、「メンタルヘルス田井クリニック」の院長としても、「労働衛生コンサルタント」「精神科産業医」「精神科顧問医」で培ったメンタルヘルスに関する知識、経験、技術を駆使しながら精神科専門医として就労者を対象とした精神科医療に従事していきたいと思っております。

今後ともどうかよろしくお願いいたします。

メディカルＥＡＰ埼玉　代表　労働衛生コンサルタント　田井　良輔
メンタルヘルス田井クリニック　　院長　　　　　　　　田井　良輔

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平成３０年４月になりました。民間企業や行政機関や教育現場においては職員の異動や配置転換や職位変更がなされて職域をとりまく就労環境には大きな変化があり就労する一般職員の方や管理監督者の方のメンタルヘルスの問題が発生しやすい時期です。

日常生活の規則正しい生活習慣と休日を確保し毎日の外出や日光浴をすることは通年の就労に耐えうる心身の健康を維持していく上で必要なことです。だからといって心身が不調になったらすぐに受診や休職することを勧めているわけではありません。就労は継続すべきであるし受診が不要ならば受診する必要も無いでしょう。向精神薬の服薬も精神症状がなければ服薬する必要もありません。

しかし心身不調の症状が継続しており明らかな就労上の苦痛が継続する場合は治療相当にあるかどうかの精神科専門医の診断は必要です。職場に産業医がいれば精神科を受診をする前に治療の必要性の判断を自分で依頼する方法もあります。

もし治療相当であれば産業メンタルヘルスに精通した精神科専門医による通院治療の継続が必要ですし就労不能な状態であれば休職して将来復職するための生活リズム療法や医療リハビリや就労者のためのカウンセリングの実施は必要でしょう。

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本年度も平成２９年１０月から１１月にかけてさいたま市の一般職員と管理監督者を対象とした２つのメンタルヘルス研修会の講師をさいたま市役所本庁精神科産業医の立場で講演させていただきました。事業場におけるセルフケアとラインケアの具体的な方法を職員や管理監督者が知ることは職域のメンタルヘルス対策の実施において非常に重要であると考えます。私自身も研修会の資料作成や講師をしたことでさらに自己研鑽することが出来ました。今後も診療所の立場から民間企業も含めた多くの事業場の職員の方々の就労継続性の確保と早期発見早期治療のメンタルヘルス対策に精進していきたいと思います。

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このたび「日本精神科産業医協会の認定会員」となりましたのでご報告させていただきます。「日本精神科産業医協会」とは「精神科医師」として精神科医療の勤務実績や専門資格を有しており、これに加えて企業や自治体における「産業医」として職場のメンタルヘルス活動の実績が豊富な「職域における産業メンタルヘルスのプロフェッショナル集団」のオールジャパンレベルの協会です。平成２６年１２月１日に設立されて私も認定会員に認定されました。平成２７年１２月から労働安全衛生法改正で従業員が５０人以上の事業場はメンタルヘルスチェックテストを義務化することとなったため、全国的に施行されると思いますが、単にテストをして検査結果を従業員に報告しても何も意味がありません。「職域における一次予防」として「高ストレス者は産業医面談を実施」し診断治療の必要性があれば「産業メンタルヘルスに精通した精神科医療機関への受診」を勧めなければなりません。厚生労働省の就労者のメンタルヘルス対策の一環であるこの制度がきちんと社会的に一定の効果をもたらすよう期待しています。

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このたび日本産業精神保健学会の専門職の認定をされました。当学会は日本国内の産業精神保健領域の基幹となる学術団体で以前から会員ではございましたが、このたび学会の専門職（専門医）の資格を得ましたのでご報告させていただきます。今後も埼玉県やさいたま市の地域における産業精神保健領域（事業場におけるメンタルヘルス問題や就労者のメンタル不全に関わる診療全般）のさらなる発展に貢献できるように頑張りますのでどうかよろしくお願いいたします。

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