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2017年 のアーカイブ

本年度も平成29年10月から11月にかけてさいたま市の一般職員と管理監督者を対象とした2つのメンタルヘルス研修会の講師をさいたま市役所本庁精神科産業医の立場で講演させていただきました。事業場におけるセルフケアとラインケアの具体的な方法を職員や管理監督者が知ることは職域のメンタルヘルス対策の実施において非常に重要であると考えます。私自身も研修会の資料作成や講師をしたことでさらに自己研鑽することが出来ました。今後も診療所の立場から民間企業も含めた多くの事業場の職員の方々の就労継続性の確保と早期発見早期治療のメンタルヘルス対策に精進していきたいと思います。

メンタルへルス田井クリニック(メディカルEAP埼玉)   田井 良輔

http://www.taiclinic.com

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平成29年6月より埼玉精神神経科診療所協会の理事に就任させていただきました。今後も当院での診療や公務だけではなく埼玉精神神経科診療所協会の活動を通じて地域の精神医療保健福祉にも貢献できるよう頑張りますのでよろしくお願いいたします。

メンタルヘルス田井クリニック(メディカルEAP埼玉)   田井 良輔

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メンタル不全の就労者の診療していく上で重要なことは、精神科主治医が「就労継続性」と「復職準備性」を十分に理解した上で患者さんごとに異なる個人特性(性格特性や思考形式等)や就労や生活の状況を踏まえて、臨床場面に展開し的確な診断や十分な治療ができるかどうかということです。「就労継続性」とは従業員が生活と就労のセルフケアを実施しながら心身の変調を防ぎ勤怠なく勤務を継続していける能力のことです。「復職準備性」とは休職中の従業員が復職意欲の回復、心身症状の消失、生活リズムや心身体力の獲得、医療リハビリと就労者のためのカウンセリングの実施により、復職後の再発や再休職を防止出来る就労能力のことです。就労者の休職判定とは就労継続性の有無を判断することです。受診したらすべての方が休職になるわけではなく治療しながら就労継続する方もおります。休職になった方は薬物療法と精神療法だけではなく生活リズム療法や医療リハビリや就労者のためのカウンセリングを実施し「復職準備性」が獲得できたら復職許可判定となります。再発防止の観点から産業医や人事担当者や所属長と個別面談し復職前の職場環境調整(勤務制限も含む)も必要です。当院ではこのように事業場(企業)側にも理解の得られる就労者に特化した専門的な治療を実施しております。

メンタルヘルス田井クリニック(メディカルEAP埼玉)   田井 良輔

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